「コレステロール低いと危険」免疫細胞の働き悪く

コレストロールが高いと、いろいろな病気になるので、薬で下げなくてはいけない。←嘘
コレストロールが低いと死亡率が高くなる。←浜崎智仁教授（脂質栄養学）

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このことは、１０年以上前から言われていました。コレストロールを下げる薬を飲んでいる方は、再考を。
コレステロールの値を単に下げるのに意味はなく、ときには死亡率が上がるという説は、かなり前から統計的に言われていたにもかかわらず、製薬会社とそれと結託した医者や医学者が否定し続けてきました。

かなりの数の日本人が、不必要、もしかしたら寿命を縮める薬を処方されています。
たしか、処方される総額では、NO1ではないでしょうか？

死亡率が男性で１・６倍、女性で１・４倍というのは、統計的にかなり大きな数字です。

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「コレステロール低いと危険」免疫細胞の働き悪く
富山大が１７万人分析
　総コレステロール値が低めの人は高めの人に比べて、死亡率が高くなることが、富山大学の浜崎智仁教授（脂質栄養学）らの研究でわかった。

　一般市民の健康状態を追跡した５件の研究結果（計１７万人）を詳しく分析し、２８日発表した。「コレステロールが高いと危険」という“健康常識”を覆す結果で、これだけ大規模な調査で示されたのは初めて。

　調査によると、血液１００ミリ・リットル中の総コレステロール値が１６０以上〜２００ミリ・グラム未満を基準とすると、それより総コレステロール値が低い人の死亡率が男性で１・６倍、女性で１・４倍になることが判明。２００ミリ・グラム以上の人では死亡率は変わらなかった。

　研究チームによれば、別の研究でコレステロールのうち、動脈硬化を促して「悪玉」と呼ばれるＬＤＬコレステロール値についても、低い人で死亡率が高い傾向だったという。

　日本人は魚に含まれるドコサヘキサエン酸（ＤＨＡ）の摂取が多いためコレステロールが高くても動脈硬化になりにくく、心筋梗塞(こうそく)の発生が抑えられるとみられ、逆に細胞膜の材料となるコレステロールが少ないと、免疫細胞が活発に働かないらしく、がんや肺炎などが増す傾向があるという。

（2008年3月29日 読売新聞）

日本での世論調査

公海での捕鯨をやめるべきとの返答が70.8%、（グリーンピース・ジャパン）

「調査捕鯨の継続」に「賛成」が65%　　（朝日新聞世論調査）

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世論調査というよりも誘導尋問。世論調査は、統計の一種ですが、統計というものが詐欺的嘘に使われるというのはよくあることです。統計そのものが嘘という見方もできるかもしれません。ここで浮き彫りになるのは、グリーンピースという組織が、嘘をついてまで自分たちの目的を追求する姿です。そして、その愚行とはた迷惑に気がついていないのは、彼ら自身だけ。愚かなことです。

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70.8%の人が「公海での捕鯨はやめるべき」

2006年に続き、捕鯨に関する意識調査をグリーンピースが発表

【東京】南極海などの公海における捕鯨はやめるべきであると70.8%の人が考えていることが、本日発表の「捕鯨に関する生活者意識調査」で明らかになった。

この調査は、2006年に引き続き国際環境保護団体グリーンピース・ジャパンが（株）日本リサーチセンターに委託して行ったもので、日本全国から15〜59歳の男女合わせて1,051人を対象に、インターネットを通して行われた。調査期間は今年1月18日から1月23日の6日間（注1）。

「今後、日本の捕鯨をどうしていくべきだと思いますか？」の問いにたいし、公海での捕鯨をやめるべきとの返答が70.8%、それにたいし公海での捕鯨を支持したのは24％、どちらともえないとの回答が5.2%だった。また、この意識調査で顕著だったのは、若い世代ほど捕鯨反対の意見が多いことである。15〜39歳の男女の場合、75.5%が公海での捕鯨をやめるべきとしている。

その他、「南極海は国際的に『クジラ保護区』に指定されていること知っていますか？」との問いに、「知っている」が25.2%、「知らない」が74.8%。「南極海のクジラ保護区内で、日本政府が絶滅危惧種50頭を含む900頭以上のクジラを捕獲していることを知っていますか？」の問いに、「知っている」がわずか15.3%、「知らない」が84.7%という結果が出ている。これは、朝日新聞が発表した世論調査（注2）で「調査捕鯨の継続」に「賛成」が65%、「反対」26%との結果と照らしあわせると、海外からの批判が多く報道された時期に、調査捕鯨について「継続に賛成」しつつも、調査捕鯨の実態についての認識は低いことを示している。さらに、「日本政府が『調査捕鯨』に年間約5億円の補助金を出していることを知っていますか？」の質問に、「知っている」と答えたのは13.5%にすぎなかった。

「生態系への長期的な影響や持続可能な水産資源の利用を考えるとき、若い世代の意見は重要」とグリーンピース・ジャパン海洋生態系問題担当部長の佐藤潤一は語り、「日本政府は、大多数の人が『公海での捕鯨はやめるべきだ』と考えている現状を受けとめ、ただちに南極海での調査捕鯨を中止すべき」と強調した。

この意識調査は英訳され、海外メディアへ向けても発表された。

http://www.greenpeace.or.jp/press/releases/pr20080219_html

古紙配合率、「日本製紙」がコピー用紙でも偽装

「古紙割合１００％のコピー用紙」←嘘
「古紙の割合、大幅に下回る製品」

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この嘘は、まったく笑い話にもならない。あまりにも愚かで、涙が出てきます。日本人！しっかりしてくれ！グリーン購入法などという法律を早く廃止してくれ。環境保全の努力が、環境を悪化させるという愚は、もうやめてくれ。説明する気力もないわ。。。。

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4 ：名無しさん＠八周年：2008/01/16(水) 10:06:43
グリーン購入法のおかげで、買うためにはそれが適合してる証明が必要になった。
そのため、近くて安い小売店からではなく、高くて遠いアス○ルとかから買う羽目になった。

12 ：名無しさん＠八周年：2008/01/16(水) 10:13:30
古紙の方が遙かに高いし、
エコでも何でもない事に誰も突っ込まない点についてｗ

似非エコをどうにかしないと、洒落にならない

14 ：名無しさん＠八周年：2008/01/16(水) 10:14:13
グリーン購入法は何を目指しているのでしょう？
古紙の配合率を上げれば、木材資源の保護にはなるかもしれませんが、
製造コストは上がるし、総合的に見た環境負荷も上がります。
絵にかいたような、「木を見て森を見ず」だと思うのですが……。

21 ：名無しさん＠八周年：2008/01/16(水) 11:00:23
表示に偽りあれど、より品質のいいのになってるのに怒られる不思議な現象。

25 ：名無しさん＠八周年：2008/01/16(水) 11:33:02
古紙100％w
無理だろ。どれだけの手間と金がかかると思ってるんだ？
消費エネルギーも普通に作るよりもかかるし。
結局エコってのは金になるんだよ。どっかの誰かが儲けてる。
欧州のエコなんか金の為じゃん。

24 ：名無しさん＠八周年：2008/01/17(木) 00:43:36 ID:02zt5YYv0
再生紙を行政が義務で買い、しかも新しい紙よりも高く買うことに目をつけて、
新しい紙をわざと茶色に染めて、再生紙とうたって売るという悪徳商売が
もう１０年近く成立していることを業界の人間なら知っているはず。

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再生紙の年賀はがきで古紙の割合を偽っていた製紙業界大手「日本製紙」（東京都千代田区）が、コピー用紙でも同様の偽装を行っていたことがわかった。

　環境に配慮した製品を流通させることを目的としたグリーン購入法は、国や独立行政法人に対し、古紙割合１００％のコピー用紙の購入を義務付けている。

　環境省では、同社が国や自治体にコピー用紙を納入するため、古紙の配合率を偽装していた可能性もあるとみて調べている。

　年賀はがき用の紙を納入する際に取り決めた４０％の古紙配合率を無断で引き下げ、１〜５％としていたことが発覚したことを受け、同省で他の製品についての調査も指示したところ、古紙の割合を１００％と表示したコピー用紙でも大幅に下回る製品が見つかったという。

　同法に基づき国などが購入したコピー用紙は０５年度で約５万８０００トンに上るが、同社の納入実績は不明という。
http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20080116i302.htm

英国人の「大丈夫」はうそ？＝７割は罪の意識ない

2008/01/15-06:34 英国人の「大丈夫」はうそ？＝７割は罪の意識ない
　【ロンドン１４日時事】英国の男性は１日５回、女性は３回うそをつき、最も頻繁につくうそは「問題ない、大丈夫」−。１４日付の英大衆紙デーリー・メールは、同国酒メーカーＷＫＤのこんな調査結果を報じた。
　調査は２５００人を対象に行われ、７割近くの人がたわいないうそについて、「罪の意識を感じない」と回答。「うそをつくのが得意」と答えた人は約４割に上った。
　実際に使ううその上位には、「会えてよかった」「今度電話するから」「今、向かっている途中」などが並んだ。うそをつく相手は「会社の同僚」がトップだった。
http://www.jiji.com/jc/c?g=int_30&k=2008011500070

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DHMOというのは何でしょうか？というなぞなぞです。
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化学的性質
DHMOは水酸の一種で、ほぼ無色（ごく薄い青色）、無臭、無味であるが、DHMOによって毎年数多くの人々が死に至らしめられている。日本に限って言えば統計の取れているだけでも毎年1000名以上の人が亡くなっている。
常温では液体だが揮発性があり、密閉しなければ大気中へ拡散してしまう。
DHMOは酸性雨の主成分であり、温室効果にも大きな効果を持つ物質である。
DHMOは「オキシダン」「酸化水素」とも呼ばれる。窒素酸化物 (NOx) や硫黄酸化物 (SOx) などと同様、酸化物の一種である。
化学反応において、酸とアルカリを中和した際などに生じる副産物にも大量に含まれており、化学工場の排水中に大量に含まれている。
DHMOの分解には大量のエネルギーが必要で、分解後には高濃度の水素ガスが残留する。
加熱により反応性を大きく高め、白煙を上げる。この白煙は無臭であるため、飛散に気付きにくい。
DHMOが液体から固体に相転移する際、体積について異常性を示す。これにより容器や配管などが破損する被害が多発している。
DHMOは金属の腐食プロセスを加速する。特に鉄には顕著な錆を生じさせ、工業製品などに多大な悪影響を及ぼす。また、自動車の電気系統の異常やブレーキ機能低下を来す。
DHMOは、ナトリウム、カリウム、カルシウム、セシウムなどの金属を侵し、水素ガスを発生させる。またその際、強アルカリ性の液体が生成する。
アンモニアと反応して、揮発性の高い水酸化アンモニウムを生じる。
三酸化硫黄と反応して硫酸を、また二酸化硫黄と反応して亜硫酸を生じる。
DHMOは都市部や森林などに、高濃度に集中することがある。
DHMOの全ての成分はダイオキシンにも含まれており、これはサリンにも含まれているものでもある。
DHMOが酸化したものは活性酸素の一種である。
DHMOが酸化したものは反応性が高く、皮膚を腐食して火傷状の強い痛みの白斑を生じさせたり可燃物を発火させたりするので取り扱いには十分な注意が必要である。
高温の金属等をDHMOに入れると爆発を起こすことがある。

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「京都議定書の批准国が、CO２削減目標を守ると地球温暖化を阻止できる」　　地球市民？

「京都議定書は、地球温暖化にまったく無力である。」　　武田邦彦教授

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証明

地球温暖化に対する温暖化ガス寄与率は、60％
温暖化ガスのうち二酸化炭素　　　　　　　60％
先進国が排出している割合　　　　　　　　60％
議定書に批准した国　　　　　　　　　　　60％
削減目標　　　　　　　　　　　　　　　　　6％

すべて掛け合わせると、0.776％

つまり、京都議定書を批准国がきちんと遵守すると、
地球温暖化１℃の上昇を、0.993℃に抑制ができるということになる。

詳しくは、YOU　TUBE　4分40秒あたりから↓
http://jp.youtube.com/watch?v=0GbJ8EsiSJA

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京都議定書の嘘の証明を簡単にやってのけた武田邦彦教授はすごい。
嘘は大きいほうが引っかかりやすいというが、これはまさに、地球規模の嘘ですね。
世界中の人がだまされている

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京都議定書肯定論者は、【議定書が守られると、温暖化がどれだけ抑制されるか】という問いに答えることはできません。この問いに対する答えを聞いたことがありません。現在、武田教授の推定が唯一の答えだと思います。

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2008年度予算案

地球環境と両立する社会への転換

・京都メカニズムクレジット取得事業37 億円（＋19 億円）　
　　（特別会計を含めて308 億円(＋179 億円)）　
・企業の地球温暖化防止支援31 億円（＋21 億円）
・超長期住宅先導的モデル事業130 億円（新規）

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京都議定書目標達成計画関係の１８年度予算案まとまる



　日本が京都議定書の削減約束を達成するための基本方針を示した「京都議定書目標達成計画」にもとづく、０６年度予算案が内閣官房の取りまとめにより、０６年１月３１日までにまとまった。
　この取りまとめは京都議定書の目標達成に向けての各府省の施策や事業を、（１）京都議定書にもとづく６％削減約束に直接の効果がある、（２）温室効果ガスの中長期的削減に効果がある、（３）主目的が温暖化対策でないものの結果として温室効果ガスの削減に寄与する、（４）日本の排出削減には効果がないが、対策や研究、国際連携の基盤的施策となる−−の４つに分類。
　（１）には経済産業省の電源立地地域対策交付金（９７０億円）、農林水産省の森林環境保全整備事業（約９８３億円）、環境省の京都メカニズムクレジット取得事業（約５４億円）などが含まれ、予算総額は約４，５３７億円 （１７年度予算額は約４，８０３億円）。対策分野別ではエネルギー供給部門の対策が約１，６７０億円（約３７％）、森林吸収源に関する施策が約１，５７７億円（約３５％）を占めている。
　また（２）には文部科学省の原子力開発利用推進事業（約７６億円）、経済産業省の太陽光発電新技術等フィールドテスト事業（約１１８億円）、地域バイオマス熱利用のフィールドテスト事業（約３８億円）などが含まれ、予算総額は約１，２０９億円、（３）には内閣府・農林水産省・国土交通省の治山事業費（約９８８億円）、環境省の循環型社会形成推進交付金（約２６８億円）などが含まれ、予算総額は約３，３８２億円、（４）には文部科学省の地球観測衛星開発の必要経費、南極地域観測事業費（約６９億円）、環境省の地球環境研究総合推進費（約３３億円）などが含まれ、予算総額は約３２９億円−−となっている。【環境省】
http://www.eic.or.jp/news/?act=view&serial=12335&oversea=0

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「UFOは絶対いると思う」 町村官房長官

「存在を確認していない」 政府の答弁書

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どっちでもいいことというのは、世の中に実に多いのであって、UFOがいるかいないかは、どっちでもいいわけです。政治家であれば、「私たちの生活に危険な存在としてのUFOなり宇宙人の存在は確認していない。」ぐらい言ってほしいところですね。たぶん、巷にあるUFOの話のほとんどは嘘なんでしょうが、どうでもいい嘘というのはあるわけですね。そして、それなりに魅力があるようです。幽霊の話と同じように、非現実的なところが魅力なのでしょう。

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「UFO論議」　内閣や自民党内にとどまらず、民主党や地方自治体にまで波及

「存在を確認していない」とする政府の答弁書に端を発した一連の「UFO論議」は、内閣や自民党内にとどまらず、野党・民主党や地方自治体にまで波及している。
渡海 紀三朗文科相は「日ごろからですね、どう思っているかということに関して言うならば、あるんじゃないかなと」と述べた。
謎の映像や目撃談で、たびたび世間を騒がせてきた「UFO(未確認飛行物体)」。
その真偽について、「存在を確認していない」とする政府の答弁書に端を発したUFO論争は、各方面に飛び火している。
石破 茂防衛相は20日、「『UFO襲来』という話になるとですよ、これは災害派遣なのかね」と述べた。
石破防衛相が、6分間にわたり熱弁を振るうなど、広がりを見せるUFO議論に、自民党の二階俊博総務会長は、「物議を醸すことは、あまり言わないほうがいい」などと発言した。
しかし21日、石破防衛相が管轄する航空自衛隊の田母神空幕長が、UFOについて、「大臣がですね、『考えなければいけない』という発言をされておられますので、今後検討することになるんではないかというふうに思います」と、冗談めかして対応した。
そして、渡海文科相は、閣議後の会見で「(わたしは)理科系でございますから、まだ(UFOの)可能性を否定し得ないかぎりにおいては、『ある』のかというふうにも思いますし。逆にいうと、しっかり確認をしてないという意味においては、『ない』のかなと思います」と述べた。
さらに渡海文科相は、21日の閣議で、閣僚たちがUFOの話題で盛り上がったことを明かした。
渡海文科相は「閣議前の席で、総理の右側には、鳩山邦夫法相、高村正彦外相、町村信孝官房長官もいて、大いにこの(UFO議論の)話で盛り上がっておりました」と述べた。
一方、民主党の鳩山 由紀夫幹事長は、2001年の代表時代に「宇宙人に似ている」とよくいわれることから、宇宙人をイメージしたグッズを製作した。
その鳩山幹事長は「(かつて宇宙人というあだ名がつきましたが?)宇宙人の鳩山であります。あまり、UFOの議論に深入りしない方が賢明なのではないかなと、そのように考えておりますが。定義からして、(UFOの存在は)否定できない話ではないかと、そう思っています」と述べた。
そして、UFO論争は、北海道へも波及した。
北海道の高橋 はるみ知事は「自分自身、確認はしていないけども、いるんじゃないかなと思っております」と述べ、地元選出の町村官房長官の「UFOは絶対いると思う」とする発言に続いた。
地方の知事にまで及んだ一連のUFO論争に、東京都の石原 慎太郎都知事は「わたしも見たいと思いますけどね」と語り、見たい願望はあるものの、「UFOがあったとしても、地球まで飛んでくることはない」とコメントした。
http://fnn.fujitv.co.jp/headlines/CONN00124090.html